出願から入学までの文字
やまと高校への出願から入学までの手続きの流れを記載
学費についての文字

 新入学生 学費シミュレーション 

◆就学支援金が支給された場合の実質負担額  ※世帯年収の目安が910万円以上の方は就学支援金の対象になりません

 

世帯年収の目安  590万円未満  590万円 ~ 910万円未満
 年次 1年次 2年次 3年次 1年次 2年次 3年次
必要取得単位数
(就学支援金適用単位数)
25単位
(25単位)
25単位
(25単位)
24単位
(24単位)
25単位
(25単位)
25単位
(25単位)
24単位
(24単位)
入学試験検定料
(受験料)
10,000円 10,000円
入学金 60,000円 60,000円
施設充実費 40,000円 40,000円
教育充実費 46,000円

46,000円

46,000円

46,000円

46,000円

46,000円

授業料

(1単位あたり12,000円)
300,000円

(12,000円 × 25単位)

300,000円

(12,000円 × 25単位)

288,000円

(12,000円 × 24単位)

300,000円

(12,000円 × 25単位)

300,000円

(12,000円 × 25単位)

288,000円

(12,000円 × 24単位)

納入金の合計 (a)
 456,000円

346,000円

334,000円

456,000円

346,000円

334,000円

就学支援金の支給額 (b)

※就学支援金制度は
国の制度です
(2021年7月現在)
300,000円

300,000円

288,000円

120,300円  120,300円  115,488円
1年間の実質負担額

(a) ー (b) 
 

156,000円


46,000円

46,000円

335,700円 225,700円 218,512円

※授業料は1単位12,000円です。
※教科書代、スクーリング代は別途必要です。
※教育充実費は、入学時期によって減額されます。

 転編入の学費シミュレーション 

◆就学支援金が支給された場合の実質負担額  ※世帯年収の目安が910万円以上の方は就学支援金の対象になりません

 

世帯年収の目安  590万円未満  590万円 ~ 910万円未満
入学時期 2年次転編入の事例
※1
3年次転編入の事例 ※2 2年次転編入の事例
※1
 3年次転編入の事例 
※2
 年次 2年次 3年次 3年次 2年次 3年次 3年次
必要取得単位数
(就学支援金適用単位数)
22単位
(22単位)
22単位
(22単位)
14単位
(14単位)
22単位
(22単位)
22単位
(22単位)
14単位
(14単位)
入学試験検定料
(受験料)
10,000円 10,000円 10,000円 10,000円
入学金 60,000円 60,000円 60,000円 60,000円
施設充実費 40,000円 40,000円 40,000円 40,000円
教育充実費 46,000円

46,000円

46,000円

46,000円

46,000円

46,000円

授業料

(1単位あたり12,000円)
264,000円

(12,000円 × 22単位)

264,000円

(12,000円 × 22単位)

168,000円

(12,000円 × 14単位)

264,000円

(12,000円 × 22単位)

264,000円

(12,000円 × 22単位)

168,000円

(12,000円 × 14単位)

納入金の合計 (a)
 420,000円

310,000円

324,000円

420,000円

310,000円

324,000円

就学支援金の支給額 (b)

※就学支援金制度は
国の制度です
(2021年7月現在)
264,000円

264,000円

168,000円

105,864円  105,864円  67,368円
1年間の実質負担額

(a) ー (b) 
 

156,000円


46,000円

156,000円

314,136円 204,136円 256,632円

※1 高校1年次に30単位修得済みで、残り44単位を、2年次22単位、3年次22単位履修する場合
※2 高校1、2年次に60単位修得済みで、残り14単位を、3年次14単位履修する場合
※ 上記は一例です。履修状況により授業料は変動します。

 
就学支援金についてという文字
 

就学支援金制度は、授業料に充てるための就学支援金を支給することにより、高等学校等における教育に係る経済的負担の軽減を図り、もって教育の実質的な機会均等に寄与することを目的として、国が定めた制度です。
国公私立問わず、高等学校等に通う所得等要件を満たす世帯(※年収約910万円未満の世帯)の生徒に対して、 支給されます。
※両親のうちどちらか一方が働き、高校生一人(16歳以上)、中学生一人の子供がいる世帯が対象です。
 

 

 
 
 
 
  
電卓を背景に支援金を表す画像

 

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