


新入学生 学費シミュレーション
◆就学支援金が支給された場合の実質負担額 ※世帯年収の目安が910万円以上の方は就学支援金の対象になりません
世帯年収の目安 | 590万円未満 | 590万円 ~ 910万円未満 | ||||
年次 | 1年次 | 2年次 | 3年次 | 1年次 | 2年次 | 3年次 |
必要取得単位数 (就学支援金適用単位数) |
25単位 (25単位) |
25単位 (25単位) |
24単位 (24単位) |
25単位 (25単位) |
25単位 (25単位) |
24単位 (24単位) |
入学試験検定料 (受験料) |
10,000円 | ー | ー | 10,000円 | ー | ー |
入学金 | 60,000円 | ー | ー | 60,000円 | ー | ー |
施設充実費 | 40,000円 | ー | ー | 40,000円 | ー | ー |
教育充実費 | 46,000円 | 46,000円 |
46,000円 |
46,000円 |
46,000円 |
46,000円 |
授業料 (1単位あたり12,000円) |
300,000円 (12,000円 × 25単位) |
300,000円 |
288,000円 |
300,000円 |
300,000円 |
288,000円 |
納入金の合計 (a) |
456,000円 | 346,000円 |
334,000円 |
456,000円 |
346,000円 |
334,000円 |
就学支援金の支給額 (b) ※就学支援金制度は 国の制度です (2021年7月現在) |
300,000円 |
300,000円 |
288,000円 |
120,300円 | 120,300円 | 115,488円 |
1年間の実質負担額 (a) ー (b) |
156,000円 |
46,000円 |
46,000円 |
335,700円 | 225,700円 | 218,512円 |
※授業料は1単位12,000円です。
※教科書代、スクーリング代は別途必要です。
※教育充実費は、入学時期によって減額されます。
転編入の学費シミュレーション
◆就学支援金が支給された場合の実質負担額 ※世帯年収の目安が910万円以上の方は就学支援金の対象になりません
世帯年収の目安 | 590万円未満 | 590万円 ~ 910万円未満 | ||||
入学時期 | 2年次転編入の事例 ※1 |
3年次転編入の事例 ※2 | 2年次転編入の事例 ※1 |
3年次転編入の事例 ※2 |
||
年次 | 2年次 | 3年次 | 3年次 | 2年次 | 3年次 | 3年次 |
必要取得単位数 (就学支援金適用単位数) |
22単位 (22単位) |
22単位 (22単位) |
14単位 (14単位) |
22単位 (22単位) |
22単位 (22単位) |
14単位 (14単位) |
入学試験検定料 (受験料) |
10,000円 | ー | 10,000円 | 10,000円 | ー | 10,000円 |
入学金 | 60,000円 | ー | 60,000円 | 60,000円 | ー | 60,000円 |
施設充実費 | 40,000円 | ー | 40,000円 | 40,000円 | ー | 40,000円 |
教育充実費 | 46,000円 | 46,000円 |
46,000円 |
46,000円 |
46,000円 |
46,000円 |
授業料 (1単位あたり12,000円) |
264,000円 (12,000円 × 22単位) |
264,000円 |
168,000円 |
264,000円 |
264,000円 |
168,000円 |
納入金の合計 (a) |
420,000円 | 310,000円 |
324,000円 |
420,000円 |
310,000円 |
324,000円 |
就学支援金の支給額 (b) ※就学支援金制度は 国の制度です (2021年7月現在) |
264,000円 |
264,000円 |
168,000円 |
105,864円 | 105,864円 | 67,368円 |
1年間の実質負担額 (a) ー (b) |
156,000円 |
46,000円 |
156,000円 |
314,136円 | 204,136円 | 256,632円 |
※1 高校1年次に30単位修得済みで、残り44単位を、2年次22単位、3年次22単位履修する場合
※2 高校1、2年次に60単位修得済みで、残り14単位を、3年次14単位履修する場合
※ 上記は一例です。履修状況により授業料は変動します。

就学支援金制度は、授業料に充てるための就学支援金を支給することにより、高等学校等における教育に係る経済的負担の軽減を図り、もって教育の実質的な機会均等に寄与することを目的として、国が定めた制度です。
国公私立問わず、高等学校等に通う所得等要件を満たす世帯(※年収約910万円未満の世帯)の生徒に対して、 支給されます。
※両親のうちどちらか一方が働き、高校生一人(16歳以上)、中学生一人の子供がいる世帯が対象です。
