入学案内 | やまと高等学校

新入学生学費シミュレーション

◆就学支援金が支給された場合の実質負担額　　※世帯年収の目安が910万円以上の方は就学支援金の対象になりません

世帯年収の目安	590万円未満			590万円 ~ 910万円未満
年次	1年次	2年次	3年次	1年次	2年次	3年次
必要取得単位数 (就学支援金適用単位数)	25単位 (25単位)	25単位 (25単位)	24単位 (24単位)	25単位 (25単位)	25単位 (25単位)	24単位 (24単位)
入学試験検定料（受験料）	10,000円	ー	ー	10,000円	ー	ー
入学金	60,000円	ー	ー	60,000円	ー	ー
施設充実費	40,000円	ー	ー	40,000円	ー	ー
教育充実費	46,000円	46,000円	46,000円	46,000円	46,000円	46,000円
授業料（1単位あたり12,000円）	300,000円 (12,000円 × 25単位)	300,000円 (12,000円 × 25単位)	288,000円 (12,000円 × 24単位)	300,000円 (12,000円 × 25単位)	300,000円 (12,000円 × 25単位)	288,000円 (12,000円 × 24単位)
納入金の合計 (a)	456,000円	346,000円	334,000円	456,000円	346,000円	334,000円
就学支援金の支給額 (b) ※就学支援金制度は国の制度です（2021年7月現在）	300,000円	300,000円	288,000円	120,300円	120,300円	115,488円
1年間の実質負担額 (a) ー (b)	156,000円	46,000円	46,000円	335,700円	225,700円	218,512円

※授業料は1単位12,000円です。
※教科書代、スクーリング代は別途必要です。
※教育充実費は、入学時期によって減額されます。

転編入の学費シミュレーション

◆就学支援金が支給された場合の実質負担額　　※世帯年収の目安が910万円以上の方は就学支援金の対象になりません

世帯年収の目安	590万円未満			590万円 ~ 910万円未満
入学時期	２年次転編入の事例 ※1		３年次転編入の事例　※2	２年次転編入の事例 ※1		３年次転編入の事例　 ※2
年次	2年次	3年次	3年次	2年次	3年次	3年次
必要取得単位数 (就学支援金適用単位数)	22単位 (22単位)	22単位 (22単位)	14単位 (14単位)	22単位 (22単位)	22単位 (22単位)	14単位 (14単位)
入学試験検定料（受験料）	10,000円	ー	10,000円	10,000円	ー	10,000円
入学金	60,000円	ー	60,000円	60,000円	ー	60,000円
施設充実費	40,000円	ー	40,000円	40,000円	ー	40,000円
教育充実費	46,000円	46,000円	46,000円	46,000円	46,000円	46,000円
授業料（1単位あたり12,000円）	264,000円 (12,000円 × 22単位)	264,000円 (12,000円 × 22単位)	168,000円 (12,000円 × 14単位)	264,000円 (12,000円 × 22単位)	264,000円 (12,000円 × 22単位)	168,000円 (12,000円 × 14単位)
納入金の合計 (a)	420,000円	310,000円	324,000円	420,000円	310,000円	324,000円
就学支援金の支給額 (b) ※就学支援金制度は国の制度です（2021年7月現在）	264,000円	264,000円	168,000円	105,864円	105,864円	67,368円
1年間の実質負担額 (a) ー (b)	156,000円	46,000円	156,000円	314,136円	204,136円	256,632円

※1　高校1年次に30単位修得済みで、残り44単位を、2年次22単位、3年次22単位履修する場合
※2　高校1、2年次に60単位修得済みで、残り14単位を、3年次14単位履修する場合
※　上記は一例です。履修状況により授業料は変動します。

就学支援金制度は、授業料に充てるための就学支援金を支給することにより、高等学校等における教育に係る経済的負担の軽減を図り、もって教育の実質的な機会均等に寄与することを目的として、国が定めた制度です。
国公私立問わず、高等学校等に通う所得等要件を満たす世帯（※年収約910万円未満の世帯）の生徒に対して、支給されます。
※両親のうちどちらか一方が働き、高校生一人（16歳以上）、中学生一人の子供がいる世帯が対象です。

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